近年、社会問題となってきているパワハラ。
正式名所はパワーハラスメント。
上司や上からの圧力による指示、差別的な発言などテレビの話題にも上りがちなパワハラですが、自分には関係ないと思っている人もいるのではないでしょうか。
私自身も自分では気づかないパワハラにあっており、会社を辞めた後によくよく考えてみるとあれはパワハラだったのでは？と思い当たる節がいくつもあります。
自分ではその人の性格だから仕方ないと受け流しがちですが、誰かにそれとなく聞いてみるとそれはパワハラに当たると言われたことがあります。
もし、そんなパワハラの被害にあった際、有効な手段の一つに録音があります。
今回はパワハラに対抗しうる録音についてご紹介していきます。
※当ブログでは、以下記事も紹介しています。
パワハラに対しての録音
録音というと物々しい感じがしちゃいますよね。
無断で音声を撮ること自体、本来は違法と言われています。
しかし、パワハラの場合、言った・言っていないの押し問答になってしまう場合があります。
相手はそんなつもりで言ったわけじゃない、冗談で言った、などと言われてしまえば言われて側は深く傷ついているにも関わらずパワハラが認められません。
これでは被害に遭われている方が不憫すぎる。
そんな時にこそぜひ使っていただきたいのが録音。
先ほどもいったように無断録音は犯罪では？と思われがちですが、パワハラの被害に合われている方が自分の身を守るために録音することは犯罪には当たりません。
録音された音声の中に会社に関する重要事項やプライバシーにかかわる内容であれば、また違ってきます。
ですので、録音の際は細心の注意を払ってしたほうがいいでしょう。
警察や弁護士といった人に聞かせることを前提とするべきです。
パワハラ録音の注意点
パラハラはいつどこで起きるか予測が不可能です。
ポケットにいつでもICレコーダーやスマホの録音機能をセットしていてもつけっぱなしでは充電が切れてしまっては肝心な時に使えません。
職場で勤務中に常に何か言ってくるような上司の場合、すぐに証拠の音声が蓄積されますので、簡単です。
難しいのは、いつパワハラに該当する言動をしてくるかが読めないときですよね。
ジャケットのポケットなどにICレコーダーやスマホを忍ばせておいて、上司から声をかけられた時にオンにする、が出来れば良いですが、周りからは挙動不審に見えるでしょうから現実的ではありません。
従い、まずは誰か、同じ職場で相談できる人にそれとなく相談しておきましょう。
複数人でタッグを組んでアンテナを張っておくのです。
パワハラ言動が始まった時に同僚に録音機能をオンにしてもらう。
あるいは同僚がそこま協力してくれない場合は、録音機能をオンにしてから、自分から上司のところへ向かい、話かけてみると、例のパワハラ言動が始まる確率が高まります。
上司も多くの部下を抱えています。
特定のあなただけがターゲットであれば、先ほど言ったようにすぐに証拠音声が蓄積できるので問題ありません。
ターゲットが不特定でとにかく周りに当り散らす上司の場合は、自分が被害に遭う可能性は高くないので、こちらから話をしに向かうことが必要です。
怖いでしょうが、最後に勝利（相手と会社にパワハラを認めさせる⇒謝罪させる⇒働きやすい環境を手に入れる）を掴むために、勇気を振り絞りましょう。
パワハラする側は自覚がないため、証拠を押さえて記録することが状況改善のための、一番の近道です。
パワハラの内容によっては業務規程内の物言いと言われてしまう場合もあります。
指導の範疇なのでパワハラには値しないとも言われてしまいますので、このあたりも注意しましょう。
録音していくうちにどんどん証拠なるものが溜まっていきますので、頃合いをみて、労働基準監督署や労働署に通告しておきましょう。
まとめ
パワハラは犯罪に値はしませんが、やっていいというわけではありません。
自分が被害者になった場合に備えて、ならないためにももう一度パワハラの録音についておさらいです。
・パワハラの録音は違法ではない
・いつ問題の言動が発生するか分からないので、同僚の協力や、自分から話しにいく勇気が必要
・内容によっては業務規程内のものと言われてしまう可能性もある
・時機を見て、労働局への通告をしておく
パワハラで撮れた録音データは裁判で有利になる可能性が高いです。
ただし、場合によっては使えなかったりもしますので、無理に録音するのではなく、弁護士などを頼るのも一つの手です。
決して自分一人では抱え込まないようにしましょうね^^